まず、受験生レベルでは、模範小六法までは必須ではありません。はじめのうちは、デイリー六法やポケット六法を使用するのがおススメです。

　そのうえでおススメの方法としては、初学者～中級者段階であれば、テキスト一本に絞って、４Ｓ基礎講座の条解テキストに一元化した方が良いと思います。
　条解テキストは、短答・論文で重要な事項を条文単位でまとめているので、最初のうちは条解テキストにマークなどをして学習する方が、知識の海に溺れずに済みます。

　そして、４Ｓ論パタ掲載の問題をある程度習得し、短答過去問もひと通り解いてそれなりに正解できるようになった段階で、判例六法かお手持ちの模範小六法を併用するのはアリです。この段階であれば、判例付きの六法も、ある程度メリハリをつけて読みこなせるようになっているからです。

以上をまとめると・・・
①論パタ掲載問題と短答過去問にそれなりに習熟するまでは、４Ｓテキスト一本に絞って勉強を進めて下さい。この段階で判例付きの六法を使うのは負担が大きいうえ、初学者～中級者段階でいろんな知識に手を出すと、基本事項と短答プロパー事項のメリハリが破綻して混乱状態になるからです。

②ひと通り論パタと短答過去問を習得できたら、判例付き六法も併用して、知識をチェックするのもアリです。基礎事項をある程度習得した段階であれば、自分なりにメリハリをつけて自学できるようになっているので、判例付き六法で知識を増やすことも可能だからです。
（さらに読む）

まず、受験生レベルでは、模範小六法までは必須ではありません。はじめのうちは、デイリー六法やポケット六法を使用するのがおススメです。

　そのうえでおススメの方法としては、初学者～中級者段階であれば、テキスト一本に絞って、４Ｓ基礎講座の条解テキストに一元化した方が良いと思います。
　条解テキストは、短答・論文で重要な事項を条文単位でまとめているので、最初のうちは条解テキストにマークなどをして学習する方が、知識の海に溺れずに済みます。

　そして、４Ｓ論パタ掲載の問題をある程度習得し、短答過去問もひと通り解いてそれなりに正解できるようになった段階で、判例六法かお手持ちの模範小六法を併用するのはアリです。この段階であれば、判例付きの六法も、ある程度メリハリをつけて読みこなせるようになっているからです。

以上をまとめると・・・
①論パタ掲載問題と短答過去問にそれなりに習熟するまでは、４Ｓテキスト一本に絞って勉強を進めて下さい。この段階で判例付きの六法を使うのは負担が大きいうえ、初学者～中級者段階でいろんな知識に手を出すと、基本事項と短答プロパー事項のメリハリが破綻して混乱状態になるからです。

②ひと通り論パタと短答過去問を習得できたら、判例付き六法も併用して、知識をチェックするのもアリです。基礎事項をある程度習得した段階であれば、自分なりにメリハリをつけて自学できるようになっているので、判例付き六法で知識を増やすことも可能だからです。
（さらに読む）

そこは本当に好みが分かれるところかとは思います。一般論としては復習に戻ってくるまでが早い方が記憶が定着しやすいといわれていますし、勉強時間との兼ね合いで、概ね1か月以内に2周目に入れるのであれば2冊まとめてでもよいと思います。逆に2冊まとめてだと2周目までが1か月以上空いてしまうというような感じなら、1冊ずつでもいいのかなと思います。（あるいは、2冊まとめて、不正解部分について1週間ごとに復習するという方法等もあります。）個人的には、1冊ずつでまずは総則等について大まかに理解してから債権や契約各論の問題を解くというのは短答対策としては効果的だと思いますので、まずは1冊ずつやってみて、ある程度不正解の問題数が絞れたら2冊まとめてやる方向で良いのではないかと思います。 （さらに読む）

お問合せいただきありがとうございます。
４S基礎講座の書き込みなしのテキストデータのご用意がない状態になります。
ご希望にそえず申し訳ございません。 （さらに読む）

①
　まずは、４S論パタ講義を受講して、条文や思考プロセスに慣れていきましょう。論パタ講義で習う事項は、各科目の幹となる重要事項ですので、ここをしっかりと押さえることが論文だけでなく短答にも活きてきます。
　論パタの受講に際しては、できる限り思考プロセスを意識して取り組みましょう。要するに、「問題文をどのように読み、どんな風に頭を働かせれば書くことを正しく思いつけるか」を意識して、講義を受講してみて下さい。この思考プロセスを意識して問題を解くことで、知識に加えて思考力が育っていきます。

②
　短答対策としては、論パタ講義の受講が終わった科目から、短答過去問に進むのがベストです。ここでは、短答過去問を1問目から順番に解くよりも、正答率の高い問題（正答率60％以上）から解いてみて下さい。
　短答過去問の中には、基本事項を素直に聞いてくる基礎的な問題と、やや細かいプロパー知識等を問う難しい問題があります。そのため、まずは正答率の高い問題（≒基本事項を素直に聞いてくる基礎的な問題）に絞って演習してください。
　法律の学習はメリハリが重要であり、先に基本事項に絞って演習と記憶を積むことが重要です。基本事項をある程度習得できれば、短答用のプロパー知識を増やすのは難しくありません。
　そのため、４S基礎講座を利用した短答対策としては、まずは論パタ講義を受講してその科目の考え方に慣れ親しんでいただき、受講が終わった科目から短答過去問に進んで、正答率の高い問題→低い問題の順番で過去問を解いていくのがおススメです。


以上をまとめると・・・
１．カリキュラムの進め方としては、最初に論パタ講義を受講して、科目ごとの考え方に慣れていきましょう。ここで習う事項は重要基本事項となりますので、まずは論パタの掲載問題を解けるようになることを目指します。受講に当たっては、思考プロセスをできる限り意識して臨んでください。
　科目の受講順序としては、特にこだわりがなければ、刑法から入るのが比較的オススメです。刑法は処理手順が安定しており、他科目よりもイメージが持ちやすいからです。その後は、可能であれば民法に進みましょう。民法は深くて広い法分野なので、早めに着手できると後がラクになります。他方、もし民法がキツそうであれば、刑訴法に進んでください。

２．上記の論パタ受講と並行して、受講の終わった科目から短答過去問に入ります。上記で述べたように、正答率の高い問題だけを拾って、２～３回繰り返し解きましょう。短答対策はパワープレイという側面があり、短答過去問をできる限り全年度解いて、正解率を100％に上げていく作業が必須です。他方、メリハリが破綻すると知識の海に溺れます。
　そこで、まずは正答率の高い問題だけを解いて、基礎的な知識や考え方を集中的に習得します。１度正解できた問題は、次回以降は解かず、間違えた問題だけを解きましょう。基礎的な問題がひと通り正解できたら（正解率７～８割前後でよいです）、正答率の低い問題を拾って解き、プロパー知識などを習得していきましょう。
　これを繰り返して、短答過去問の正解率を100％まで上げていきます。

３．そして、短答過去問をひと通り解き終わったら、条解講義を受講して下さい。ここでは、条文単位で知識をまとめていきます。短答過去問がある程度頭に入っている状態で受講することで、知識を点から線につなげることができます。
　そのうえで余裕があれば、条解テキストや基本書の類いを通読できると完璧です。テキスト通読では、問題演習で培った知識や考え方をつなげることができます。他方、通読はある程度の問題演習をした状態で行わないと効果が減少します。そのため、ひと通り問題演習をした状態で余裕があれば、テキスト通読で知識や考え方を整理するとさらに効果的です。
（さらに読む）

やや質問の趣旨が分かりづらいですが、４A基礎講座から４S3期を受講中で、4期を受講するか検討中ということでしょうか。論パタ講義に偏重しているので、４S条解テキストを六法代わりに択一アプリ等使用の際、論パタを使用せず4期のテキストで学習したいということでしょうか。個人的な意見ですが択一アプリ等は基本的に過去問から問題が出されている（選ばれている）ので、基本的に最新の改正が影響する問題はほとんどないと思われます。したがって、特に短答対策に条解テキストを利用する目的であれば3期のテキストを使用して、改正部分については個別にフォローすることができれば対応可能かとは思います。ただし、重要な試験ですから悔いを残さないように、最新の情報にアップデートしつつ、カウンセリングも活用するということでアップデートすること自体はよいと思います。あとは費用対効果の問題かなと思います。経済的に余裕があればアップデートしてもよいですが余裕がなければ見送ってもいいのかなと思います。 （さらに読む）

これについては、「当事者に契約関係があるかどうか」を意識すると、早く気づけるようになります。

　まず、当事者に契約関係があれば、その契約に関する条文から請求を考えることができます。例えば、売買や賃貸借といった契約関係があれば、債権各論の売買・賃貸借の条文から考え、各論でダメなら債権総論→民法総則という流れで思考できます。
　他方で、当事者に契約関係がなければ、使える請求としては物権的請求権・法定債権（事務管理・不当利得・不法行為）・債権者代位権と詐害行為取消権などに絞られます。

　このように、当事者に契約関係があれば、債権的請求として債権総論の典型契約→債権総論→民法総則という流れで思考します。他方で、契約関係がなければ、物権的請求権・法定債権・債権者代位権と詐害行為取消権などを想起します。
　当事者に契約関係があるかをチェックすると解きやすくなるので、これを念頭に置いて演習にしっかり取り組むのがおススメです。
（さらに読む）

質問者様の学習状況（初学者なのか、学習経験があるのか）直近に受験される予定の試験がいつなのか（予備試験、ＬＳ入試、本試験のいずれを受験予定なのか）にもよりますが、初学者や今年のＬＳ入試を受験する予定なのであれば、まずは講義を１周することを目標に視聴を進めることをお勧めします。他方で、来年以降の試験を受験する学習経験のある方であれば、今はメモを取ってインプットをすることは悪くないと思います。私も同じようなタイプだったので、気持ちは分からなくもないですが、合格した今だから思うのは、試験に合格するという観点からは、テキストに載っている内容が理解できていれば足りるので、メモはほどほどにして講義の視聴を優先するのが良いと思います。 （さらに読む）

これについては個人差があるので、一義的な解答を用意しにくいのですが、体感的には、今年の9月末までに４S基礎講座の論パタ講義と条解講義の受講を完了できていると理想的だと思います。

　9月末までに全講義の受講を完了していれば、年内の残り3か月（2022年の10～12月）を講座の復習と過去問演習に充てられます。
　そして、年明けから短答・論文過去問を並行して学習し、2023年の5~7月に短答に特化できれば、少なくとも短答式試験は突破できるでしょう。そのうえで、論文対策に残り2か月を全振りすれば、9月の論文で合格できる可能性が高まります（ちなみに、2023年の予備試験は日程が2か月ほど後ろ倒しになり、7月に短答・9月に論文・翌年1月に口述となっています）。

　司法試験系の学習においては、講義の受講を早めに完了し、自学自習で講座の復習・過去問演習を可能な限りやり込んでいくことが大事になります。
　他方で、講義の受講をあまり雑にやってしまうと学習効果が減少するので、ある程度無理のないペースで進めていくのが理想的です。
　そのため、可能であれば、今年の7～9月の3か月をフル活用して受講を完了できると最適だと思います。もちろん、思うように進まないのが世の常なので、9月末までに受講できなくとも、年内までに受講完了できれば十分です。 （さらに読む）

まずは講義受講前にご自身で少し時間をとって問題文をわかる範囲（国語や常識レベルでどのあたりが問題になりそうか等）検討してから講義を聞いてみることをおすすめします。それから、わからなかった部分についてはこういうことが解説されるだろうとよそくすると良いと思います。復習ほうほうについては一通り受講し終わった後にじりきで解くのが基本ですが、余裕があれば前日扱った問題を４S図や答案構成をするなどして復習しても良いと思います。 （さらに読む）

４S基礎講座は、初学者でもついていけるように設計されています。
　そのため、訴訟法が苦手な場合でも、講義受講前に訴訟手続の流れを押さえることは必須ではありません。そのまま講義を受講していただいて大丈夫です。
　分からない部分がたくさんあってもよいので、講義を受講し考えながら論文問題を解いて、そのうえで短答過去問も並行して解いていくことで、徐々に訴訟手続の流れが分かってきます。

　もっとも、どうしても不安だという場合であれば、講義受講前に初学者向けの本を読むことは否定しません。
　個人的におすすめの本としては、有斐閣ストゥディアの『民事訴訟法』、日評ベーシック・シリーズの『刑事訴訟法』があります。不安が大きければ、これらの書籍をざっと一読してから講義を受講するのも一手です。 （さらに読む）

私は、ＬＳ在学中のエクスターンシップでお世話になった事務所が倒産事件を扱っており、実務家になった際に必要かなと思って勉強を始めたのがきっかけです。また、実際に勉強してみると、司法試験の倒産法は周囲が考えているよりも試験範囲が絞られており（主に条文と百選掲載判例）、また、民事系科目との親和性が高いため、民事系科目と一緒に勉強すると0.5科目分くらいの負担感なのでコスパが良いなと感じたため、そのまま倒産法を選択しました。
選択科目は、相性もありますので、学部生など時間がある方であれば両方勉強して、自分にハマる方を選択しても良いと思います。 （さらに読む）

答案構成の仕方や在り方は人それぞれで個性もあるものですが、一般的には完璧に答案を決めるというよりはフレームを構成して細部は答案を書きながら詰めていく受験生がおおいように思います。大筋の方向性や論述の流れ、論点の把握、分量配分といった骨格部分を作成していたり、重要な事実をメモしたりすることが多いのではないでしょうか。答案構成の段階で答案を完全に決めることができるのは相当レベルが高い受験生で、ほとんどの場合そこまで正確な答案構成ができなくても合格することができます。実際の事件等でも答案や起案を書く過程で新たな事実を発見したり事実の持つ意味や、事実相互間の関連性に気づいたり、総合評価が変わることはよくあります。もちろん、それによって結論が変わることもあります。その意味で、よほどの実力がない限りは答案構成時点で答案をあまり固めすぎてしまうと、かえって硬直的になってしまったり、強引な事実認定をしたり、妥当でない結論になってしまうというリスクがあるでしょう。 （さらに読む）

まずは、４S基礎講座を楽しく受講できていて何よりです。

　そのうえで「予備試験の論文対策を始めるならどの科目から始めるのが良い」かというと、特にこだわりがなければ、刑事系２科目（刑法・刑事訴訟法）から取り組むのが一手です。
　刑事系２科目は、ドラマやアニメの影響でイメージが持ちやすく、論文の処理手順が比較的分かりやすい科目です。
　そこで、まずは刑法を受講して条文・処理手順の重要性をつかみ、そのうえで刑事訴訟法に入ると良いでしょう。この２科目を通して頭を法律に慣らしていくと、他の科目も対応しやすくなります。

　そのため、予備試験の論文対策を始めるなら、まずは刑法⇒刑事訴訟法の順番で取り組むのが比較的オススメです。 （さらに読む）

法律による行政の原理=行政法の問題だからというわけではなく、憲法の問題でも「法律の範囲内で」定められたか否かが問題となることもあります。本問では問題文中に条例を同趣旨であったり反対の趣旨である法令が添付されていないので基本的に考える必要はないものと思われます。また、本問の主たる問題点は財産権侵害ですのでその意味でもあえて触れる必要は乏しいかと思います。 （さらに読む）

質問いただいた方がどのような勉強をされてきたのかにもよりますが、基本的に受験予定LSの過去問を起案していれば基本的に問題ないと思いますが、不安であれば典型論点が出題されている予備校の短文事例問題集や演習書に取り組めば良いと思います。 （さらに読む）

この度はPDFダウンロードにつきましてご不便をおかけして
大変申し訳ございません。

【憲法論文解法パターンテキスト】第28回～第31回用2-1-1-8のPDFを
下記よりダウンロードしていただけますので
ご確認のほどよろしくお願いいたします。
（※ダウンロード期限は１週間でございます。）


https://37.gigafile.nu/0630-ba5c03bda365a2e2b88516965c904d52c （さらに読む）