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評価・憲法短答が苦手な人必見!司法試験短答1位の視点がわかる!
・憲法短答判例問題のニュアンスが理解できる!
・判例の理由と問題文を紐づけるから出たところが視覚的にわかる!
・憲法判例の重要部分がどこだかわかる!
憲法短答試験の人権分野では、有名判例が多く出題されますが、憲法での大きな特徴は判例の理由の正誤が問われる点にあります。
この「判例の理由の正誤」が問われるという点が、「判例の結論の正誤」を問う他の科目との大きな違いになります。
憲法の短答試験の肢は、明らかに正しそうな、あるいは明らかに間違っていそうな言い回しをうまく表現しています(受験生にとってはうまくない方がいいですよね)。この目に見えない「ニュアンス」への対応が、憲法短答対策では最難関になると言っていいでしょう。
○考えられる対策① 判例の読み込み
憲法判例の読み込みは有効的でしょう。判例の理由が問われるのであれば、理由を読み込んで覚える、ニュアンスを理解すれば一定の対策はできるわけです。出題範囲を物理的にもカバーできます。
ただ、憲法判例は長い…、加えて、なんの話をしているのかが時折わからなくなる…、そのため、憲法判例を読み込むには根気と時間、加えて慣れが必要になります。
○考えられる対策② 短答過去問を解きまくる
憲法短答を解くことも有効的でしょう。どういう問われ方がされるのか、どういう判例が問われているのかがわかれば判例を読む視点や理解度が変わってきます。
ただ、過去問を解いて判例を読み返すのが面倒…、解説を読んでその場では納得してそのまま…、なんてことが良くあります。1つ1つの肢を読む⇒解説を読む⇒判例を確認すると1問1問解くのにもかなり時間がかかって面倒です。
どちらかの方法を取るということはあまりコスパは良くないのです。
両方やることではじめて、"判例のこういう部分が問われやすい"という出題範囲の相場観がつかめたり、"こういうニュアンスではないだろう(またはそういうニュアンスだろう)"という問われ方の相場観を身につけることができます。
「なんとなく判例を読んだ」、「なんとなく過去問を解いて解説を読んだ」だけでは時間をただ無用に消費する危険性があります。
だったら両方やればいいじゃないですか
本講義は、令和2年司法試験合格(某有名ロースクール卒/短答1位合格)の大野勇也先生が憲法判例と過去問の肢を比較しながら、憲法判例の理由部分と紐づけをしていく講義になります。
担当講師の大野勇也先生は、某有名ロースクール卒で令和2年司法試験に現役合格しています。短答試験は現役にもかかわらず1位での突破です!
なぜ大野先生が短答1位が獲れたのか。それは過去の出題傾向を理解しているだけでなく、憲法判例で出題される部分の「ニュアンス」を理解していたからです。
本講義では、テキストでは伝えられない、判例の理由と問題の肢の行間を大野先生の口から可能な限り伝えていただきます。
本講義を受講すれば、文字では起こせない「ニュアンス」を理解する手掛かりを取得することが可能です。
[サンプル]第24回 憲法14条 再婚禁止期間違憲判決・夫婦同氏性合憲判決音声
本講義は、人権享有主体性~包括的基本権(憲法13条)~法の下の平等(憲法14条)~憲法18条までの範囲の判例を取り扱います。
取り扱う判例は73個!人権享有主体性~憲法18条で出題の可能性がある重要判例を大野先生がピックアップしました。講義時間約11時間で大野先生が丁寧に解説します。
本講義の1番のポイントと言えるのが、判例の理由部分にコメントで過去問の問題文を紐づけているという点です。該当の判例の理由部分にコメントで問題文を差し込み(サンプル参照)、過去問の問題文と判例の理由部分の両方の解説が受けられるようになっています。
本講義を受ければ、まず、理由部分の要不要を峻別することができ憲法判例をスリム化することができます。また、理由部分+過去問の問題文+大野先生の解説を一気にまとめて確認することで、理由部分の理解やその位置づけ、問題文の理解度が深まります。
さらに、判例全体の解説も行いますので、出題された理由部分だけでなく、その周辺部分の理解も合わせて深めることが可能になります。
本講義は、判例だけの解説に留まりません。過去に出題された学説や憲法の論点についても言及します。同様に過去問の問題文を使用して解説するので、憲法判例と同様に理解を深めることが可能です。
本講義を受講すれば、出題範囲の相場観と同時に問われ方の相場観も養うことができ、効率的に憲法短答対策をすることが可能になります。
第1回~第29回 全回配信中
第1回(導入)
第2回(外国人の人権①)
第3回(外国人の人権②)
第4回(法人の人権享有主体性)
第5回(公共の福祉)
第6回(特別権力関係 総論)
第7回(特別権力関係 猿払事件)
第8回(特別権力関係 堀越・宇治橋)
第9回(公務員の労働基本権 政令201号まで)
第10回(全逓東京中郵事件)
第11回(公務員の労働基本権 最後まで)
第12回(監獄関係)
第13回(私人間適用 総論)
第14回(私人間適用 判例)
第15回(団体と個人 総論)
第16回(団体と個人 判例)
第17回(憲法13条総説)
第18回(憲法13条 判例①)
第19回(憲法13条 判例②)
第20回(憲法13条補論)
第21回(憲法14条 総説)
第22回(憲法14条 ①尊属殺人まで)
第23回(憲法14条 ②判例最後まで)
第24回(憲法14条 再婚禁止期間違憲判決・夫婦同氏性合憲判決)
第25回(憲法14条 一票の較差)
第26回(憲法15条 選挙権・憲法16条 請願権)
第27回(国家賠償 総説・郵便法違憲判決)
第28回(国家賠償 後半)
第29回(憲法18条)
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レジュメはPDFにてダウンロードいただけます。テキスト製本は実施しません。
講義時間:
約0時間
配信状況:
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