辰已法律研究所『改正民法「趣旨・規範ハンドブック」速まくり講義』

・論文に特化した改正民法対策が可能になる！

・6時間で改正民法部分の判断枠組みを理解できる！

・考査委員の構成から重要な部分の判断枠組みも理解できる！

多くの合格者の体験記などでは、こういった使用方法が紹介されています。趣旨規範ハンドブックの基準＝みんなが書ける事項にさらに付け加えて、強化する方法です。
もっとも、書きすぎて結局何をまとめたかったのかがわからないケースもあります。重要度がわからなくなってしまいます。
また、自分でまとめた部分の内容の正確性にも疑問が残り「これでいいのか？」とあやふやなままになってしまいます。特に民法改正部分については、規範の意味を理解していない状態では、かえって無駄な時間や労力を費やしてしまいます。

趣旨規範本を学習の初期段階で、学習の指針として使っているという方法もあります。
同書は出題可能性のある重要論点をカバーし、不要な部分はありませんから、同書をベースに理解する箇所を限定するという方法は良い学習方法です。
しかし、理解をおろそかにし、ただ覚えることにこだわってしまってはいけません。
同書は、趣旨や規範の前提となっている理解があってはじめて効果を持つものです。書いてある論証だけを覚えても司法試験・予備試験では点が入りづらくなってしまいます。
特に、改正民法が前提となる令和2年度以降の司法試験・予備試験では、表面的な理解だけでは点数を取ることが難しくなるでしょう。
また、利用している基本書が改正民法に対応しているのか否かがわからないと、せっかく覚えた、理解したのに実は改正前の内容だったなんてことがあるので注意しなければなりません。

改正民法部分については、実務家・立法担当・学者など、様々な立場から様々な意見が飛び交っている状況です。議論が固まってない部分も多いため、ご自身でまとめると内容に自信が持てない場合が多くあります。
「これで本当に正しいのだろうか？」
本講義は『改正民法　趣旨・規範ハンドブック』の出版元である辰已法律研究所が自ら論文対策に特化した改正民法の判断枠組みを解説します！
なぜそのような記載になるのか、重要論点・重要条文の要件の違い、改正前後で変更になった部分や受験生が勘違いしやすい部分を重点的に解説します！

「これで本当に正しいのだろうか？」
自力でまとめると生じるこんな悩みを6時間で一気に解消します！

これから学習される方も趣旨・規範本と本講義の解説をベースに学習を進めれば、「改正前の民法を誤って覚えてしまった」なんてことも起こりません。

辰已法律研究所は、毎年開催される予備試験の『論文予想答練』（別販売）で9年連続出題範囲を的中させています。これは、試験考査委員の構成・特徴・近年の議論などを辰已法律研究所独自のノウハウで調べ上げ、出題可能性の高い分野をピックアップしているからです。
このノウハウは旧司法試験から試験傾向を調査し続けている辰已法律研究所だからこそ可能なメソッドです。

本講義は、そんな辰已法律研究所が、独自にピックアップした改正民法部分以外の主要論点も併せて解説します。

つまり、本講義は改正民法の判断枠組みを理解するだけでなく、将来の司法試験・予備試験で出題が予想される重要論点の判断枠組みも併せて理解することが可能になります。

本講義は元々、令和2年度司法試験・予備試験向けに1日限定の特別講義として収録された講義です（2020年3月20日収録）。
ですので、司法試験論文対策・予備試験論文対策に特化しています。ご自身のまとめた内容と照らし合わせて、誤りがないか、漏れがあるのではないかを確認するには最適な講義です。

本講義は、長年受験指導に携わっている辰已法律研究所が出版から講義制作まで一貫して携わっています。
ですので、この講義で扱う論点は、試験で最重要になる部分でしたり、初学者が勘違いしやすい部分がメインになります。
独学だと「ここは重要なの？」「ここはこういうことでいいの？」という疑問が生じる部分を、先につぶしてしまうことが可能になり、以降の学習で超効率的に民法を学習することが可能になります。

司法試験・予備試験に再度チャレンジしたい方にとっては、改正前の民法を前提に知識をインプットしているため、どこが改正部分なのかを把握することは骨が折れてしまいます。しかも、改正民法に対応したインプット教材は多くあるけれども、論文対策に特化した講義はそう多くはありません。
本講義は、論文特化型で、なおかつ改正民法対応している内容です。しかも、6時間という超短時間で一気に速まくりします。本講義を受講すれば改正民法の論文の骨子を完成させることができ、スムーズに再チャレンジすることが可能になります。

本講義は、改正民法部分だけでなく、考査委員の構成をベースに解説を組み立てているため、近年の司法試験・予備試験傾向に特化した対策が可能になります。
たった6時間で重要論点を把握することが可能になります。