SALE あと2日民事系１位が作った会社法判例百選速習講義

民事系１位の会社法対策とは

【動画講義の配信もスタートしました】

8月15日より、レジュメと音声ファイルを合わせた動画講義も配信を開始しました。
従来通り、音声ファイルをダウンロードいただくことも可能です。
8月15日以前にご購入済みの方にも動画講義をご視聴いただくことが可能です。受講ページよりご確認ください。

本講義は、令和元年予備試験合格、令和2年司法試験民事系論文１位合格の大瀧瑞樹先生が『会社法判例百選〔第4版〕』を用いて、会社法判例を横断的に速習する講義です。

民事系１位獲得の秘訣は"みんなが書けることの網羅を意識した学習"

大瀧瑞樹先生は令和元年予備試験の合格後、令和２年度司法試験において民事系論文１位で合格されました。

なぜ、民事系１位を獲ることができたのか。

たしかに、大瀧先生は民事訴訟法で判例百選を中心に事案ベースの学習を推し進め、抜群の視点や深い知識・理解を習得されています。しかし、実は商法に関しては、他の受験生と違った学習をしているわけではないと大瀧先生自身は明かしています。商法の学習は、民事訴訟法のような"深い理解"に重点を置く学習はではなかったのです。

では、何を意識していたのか。

それは、他の受験生が書けることを確実に網羅することでした。

会社法の学習は深い理解より網羅型重視の学習

商法の一部である会社法は、民法に次いで範囲が広い科目といえます。

そのため、条文・学説・判例、これらを総合した基本知識を使いこなすことが高得点のポイントといえるでしょう。

民事訴訟法と並べて誤解されている方も多いですが、会社法においては、民事訴訟法のような判例・理論の深い理解力を鍛えるよりも、広い基本知識を正しく"網羅的に"学習することを重視した学習が必要になるのです。

会社法判例の横断的理解を
民事系１位の視点から提供

大瀧先生の学習体験からすれば、"じゃあ今回の講義はただの会社法百選の解説講義なのか？"という点が疑問ですよね。

いいえ違います。本講義の大きな特徴は、大瀧先生独自の判例の行為類型分けをし、横のつながりを意識しながら会社法判例百選を網羅できることにあります。

会社法判例百選約80件の判例を使った知識の網羅＋横のつながり型学習

・会社法の基本書は一通り読んだのに問題を読んでも論点に気づけない
・論点には気づくけどどの判例を元に考えればいいのか出てこない
・似たような判例が多くて区別がつかない

なんて悩みありませんか？

会社法で最重要知識は当然条文知識ですが、条文知識習得後そこからさらに学習を進めるためには、会社法でも判例知識が必要になってきます。
ところが、会社法の判例は似たような論点のものが多く、どのように使い分け、思考のベースにすればいいのかの判別がつきづらいです。

本講義では、そんな悩みに応えるべく、大瀧先生独自の行為類型分けで各判例の分類を行っています。
各分類で横のつながりや意外に漏れていた視点・知識をカバーすることで、網羅性だけでなく"使える"判例の知識を習得することができます。

短期で会社法をまとめたい人におすすめ

本講義は『民事系１位が作った民事訴訟法判例百選基本講義』と同様に、ある程度学習がすすんだ方を念頭に置いて制作されています。
大瀧先生は受験時にまとめ用として会社法判例百選を利用されていました。
本講義は大瀧先生がその経験を元に、再度会社法判例百選をベースに基本論点＋判例のまとめ用教材を作成された講義です。したがって、大瀧先生の視点をそのままご自身のまとめ用教材として利用することが可能です。

短期で会社法をまとめたい、まとめ用教材がない、という方におすすめです。

民事訴訟法判例百選講座と合わせて
効率的に学習が可能！

大瀧先生は、本講義の他にも『民事系１位が作った民事訴訟法判例百選基本講義』という講義を配信中です。
民事訴訟法は、会社法よりも判例の重要度が高い科目です。つまり、民事訴訟法と会社法で判例の学習方法・学習方針は微妙に異なるのです。
大瀧先生の『民事系１位が作った民事訴訟法判例百選基本講義』と『民事系１位が作った会社法判例百選速習講義』は、それぞれの科目の特徴を踏まえ、それぞれのニーズに対応するように制作されています。

各講義それぞれをご受講いただければ、両科目それぞれのニーズに対応した判例学習が可能になります。

民事系１位の会社法対策とは

ガイダンス・サンプル

【音声】ガイダンス

【音声】Ⅲ会社の行為に対する訴え　第1　総論

【音声】Ⅲ会社の行為に対する訴え　第2　総会決議

【レジュメ】Ⅲ会社の行為に対する訴え　第1　総論／第2　総会決議

【音声】Ⅳ役員の行為に対する訴え　第1　解任・行為差止

【レジュメ】Ⅳ役員の行為に対する訴え　第1　解任・行為差止

分類／扱っている判例

以下の判例を、Ⅰ設立／Ⅱ株式／Ⅲ会社の行為に対する訴え／Ⅳ役員の行為に対する訴え、の4つに分類します。

※有斐閣・会社法判例百選の事件番号に準拠します。

4～7事件、9～14事件、16事件、18事件、20～22事件、24事件、26～29事件、31～45事件、47～51事件、53～68事件、70事件、73～75事件、82・83事件、88～91事件、93事件、96～100事件
A11事件、A14事件、A16・A17事件、A20～A23事件、A40事件

計81判例／全回配信中

受講形式

動画講義と合わせてMP3形式による音声ダウンロードによりご受講いただけます。
音声ファイル数が50個と分割されているため、ご購入後「この講座について」にある一括ダウンロードもご利用いただけます。
※一括ダウンロードは、i-phone／i-pad等一部端末ではご利用いただけませんのでご注意ください。
レジュメはPDF形式でダウンロードいただけます。テキスト製本・配送は実施いたしません。
『会社法判例百選〔第4版〕』は指定教材ですが、本講座には附属しません。別途ご購入ください。