SALE あと3日すぐ使える！労働法最新重要判例（論証付き）

労働法では近時の裁判例が題材になりやすい

労働法は、判例学習が重要な科目であるといえます。答案では判例・裁判例（以下まとめて「裁判例」といいます。）に従った論述が求められることがあり、事案も裁判例に寄せられているものもあります。
中でも、近時の裁判例についての理解が問われる傾向があります。

たしかに、近時の裁判例を知らなくとも、基本事項や過去の重要判例の理解に基づいて回答できるものも多くあります。しかし、事前知識として裁判例を押さえておけば、筋を外すことを回避できたり、適切な当てはめができたりするなど、アドバンテージがあるといえるでしょう。

■近時の裁判例を参考にしたと思われる出題がされたものについての表

最新判例から重要裁判例を講師がピックアップ

現在の労働法判例百選は2022年（令和4年）1月に刊行されているため、その後に出た裁判例についてはカバーされていません。そこで本講座では、「2022年〜2024年（令和4年～令和6年）」の百選未掲載の裁判例から重要度の高いものを講師が8つピックアップ！
①事案の概要、②判旨、③特徴・ポイント、④関連する基本的事項の確認、⑤論証例を解説します。

本講座を受講すれば、近時の裁判例が題材になりやすいという労働法の出題傾向に沿った対策が可能です。

重要裁判例の解説だけでなく、基本的事項や答案作成のポイントも解説

最新の裁判例も重要ですが、誤解を恐れずに言えば、最新の裁判例を知っていることはアドバンテージにはなれど、それだけで合格点が獲れるわけではありません。
最終的に点数の差を生むのは、基本的事項を答案で表現できるかという点にかかってきます。

そこで本講座は、ピックアップした重要裁判例に関連する範囲で、受験生が答案作成においてつまづきやすい知識や理解の補充も解説に含めます。
答案の評価では考慮されていると考えられるにもかかわらず受験生が見落としがちなポイントについて、適宜コンパクトに説明します。
本講座を受講すれば、痒いところに手が届き、確実な答案作成力のUPを狙うことが可能になります。

ガイダンス

販売価格

12,800円（税込）