民法短答はとにかく物量が多いことが大きな特徴です。受験生の中には、その対策に苦労した経験がある人、物量の多さからそもそも対策自体を後回しにしている人もいるのではないでしょうか。
しかし、民法短答は分野ごとに明確な対策方法があり、分野を分断しながら対策すれば実は得点を安定させることのできる科目です!
上記の対策が、各分野の得点を安定させるために有効な対策です。こうしてみるとわかるのが、「物権」については条文素読をすれば得点が安定するわけではなく、論文や判例知識から出題がメインです。
得点を安定させることができるのは、条文知識からの出題がメインとなる分野です。なぜなら、条文は対策範囲が文字どおり「条文」の範囲で定まるため、出題範囲も限界がありますし、対策範囲もゴールが見えています。
しかし、判例知識は出題範囲の限界がなく、理論上際限なく出題範囲は広がります。また、初見の判例に関する出題もなされます。そのため、判例知識がメインの出題となる分野である「物権」の範囲は、暗記だけの対策では不可能です。
判例知識は暗記で解くのではありません。
過去問で出題されている判例に関して、「なぜその結論に至ったのか」を考え、その結論までの過程を「抽象化」しておさえることで、未知の判例に関する出題がなされた場合にも対応が可能となります。すなわち、判例に関する「思考プロセス」をおさえる必要があります。
しかし、独学で思考プロセスを習得するのは非効率です。そこで、短期予備試験合格者かつ短答で法律7科目で164点を獲得している予備試験王の剛力大講師の思考を真似るのがなによりの近道です。
剛力講師が受験生時代に実践していた、「見たことがあるだけの知識」を「確実な知識(長期記憶)」へ移行する方法を解説します。
単なる知識の読み上げではなく、記憶のフックの作り方や、間違えやすいポイントの整理を通じて、民法短答で使える知識の習得・定着を目指します。
実際に問題を解く際に行っている「思考の流れそのもの」を実況形式で解説します。
令和元年以降の過去問の全肢を扱い、知識編で習得した知識の活用法、本番での肢の読み方、解答に至るまでの思考プロセスを学びます。

おすすめコメントはありません。