多くの受験生が同じ悩みを抱えています。
特に会社法は範囲が広く、学習量も膨大です。
そのため、「会社法は何をやればいいのかわからない」「結局、過去問も中途半端になってしまう」そんな状況に陥る受験生も少なくありません。
もちろん、問題文や事案設定は毎年変わります。
一方で、会社法は同一論点が繰り返し出題されやすい科目なのです。
たとえば、会社法831条1項3号の「特別の利害関係を有する者」は、H23年、H25年、H29年、R2年、R6年と、2〜3年に1回程度の頻度で出題されています。
会社法で怖いのは、難しい応用論点が書けないことだけではなく、多くの受験生が拾えている基本論点を、自分だけ落としてしまうことです。
司法試験の会社法では、複雑な事案の中に、過去問で繰り返し問われている基本論点や、受験生が当然に書くべき処理手順が組み込まれています。
だからこそ、本番で必要なのは、どの部分が基本論点で、どの部分が現場思考なのかを見分けられる感覚です。
こうした得点感覚を、過去問を通じて身につけておくことが重要です。
過去問を15年分、完璧にやり切っている受験生は決して多くありませんが、答案の流れを全年度検討している受験生は一定数います。
だからこそ、そうした受験生に差をつけられないよう、薄くてもよいので一度全体を通しておくことには大きな意味があります。
15年分を一気に見ることで、会社法過去問のクセが見えてきます。そして、年度ごとにバラバラに見えていた問題が、実は「同じ論点・同じ処理手順」でつながっていることに気づけるようになります。
実際に、講師自身も前年の合格不合格発表から8か月の間に、商法の過去問全年度を大掴みに検討することでE評価からA評価へランクアップしました。
その経験からも、商法で重要なのは、難しいことを書くことではありません。
まずは、みんなが当たり前に書くべき論点を落とさないこと。そして、既存の知識で処理できる問題と、現場で考えるべき問題を峻別できるようにすることです。
その方法は、やみくもに問題数行ったわけでなく、司法試験過去問を1周し
本講座では、司法試験会社法過去問15年分を分析し、
会社法は範囲が広く、全範囲を同じ濃度で学習するのは非効率です。本講座を通じて「何が重要で、何が後回しでよいのか」が明確になるため、限られた時間でも迷わず学習を進められます。
また、出題趣旨や採点実感を踏まえた解答例に触れているので、出題者が何を書いてほしかったのか、どこで受験生の差がついたのかを効率よく把握することができるようになります。
会社法で差がつくのは、知識量ではなく、論点や条文の抽出がいかにできるかです。
本講座では、出題趣旨・採点実感も踏まえながら、
「合格答案ができるまでの思考プロセス」
を解説します。
そして、もう一つ重要な視点があります。
本試験で一度出た論点は、翌年以降、多くの受験生が対策してきます。本試験で既出の論点を落とすことはそのまま大きな失点につながります。
一方、過去問で問われていない論点が出た場合は、ほとんどの受験生が出来ません。だからこそ、「これは過去問で問われたことがない現場思考の問題だ」と割り切れるかどうかが本番の冷静さを左右します。その割り切れる自身は過去問を潰しきったことからしか生まれません。
本講座は、講義を受けて終わりではありません。
レジュメには、出題論点表と論点のチェックリストがあります。
これらを活用することで、講義後も短時間で復習を繰り返すことができます。
出題論点表では、H23〜R7年度の過去問で出題された論点を一覧化。
どの論点が、どの年度で問われているのかを一目で確認できるため、商法過去問の全体像を俯瞰して把握できます。
また、復習時チェックリストを使うことで、自分が論点を正しく抽出できているか、どの処理手順がまだ曖昧なのかを視覚的に確認できます。
繰り返し高速回転することで、頻出論点の優先順位をつけながら学習でき、知識の定着と得点力の向上につなげることができます。
✔ 基礎問題集はやったものの、司法試験過去問まで手が回っていない方
頻出論点・論点抽出のポイント・類似問題の処理手順を、司法試験過去問ベースで確認したい方
✔ 会社法でE答案・D答案から抜け出したい方
多くの受験生が拾える基本論点を落とさず、論点抽出から答案構成までの思考プロセスを身につけたい方
15,800円(税込)

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