こんな風に考えてしまっている方へ…
短答問題は解いて終わりではありません。実は、論文答案の骨格を教えてくれる教材でもあります。
本講座では、短答問題を出発点として、問題の素材になった判例の判旨を原告・被告・私見のどの場面で使えるのかの振り分け、その理由まで解説します。
実は憲法の人権分野は短答と論文との互換性が高い科目です。たとえば、短答の肢で使われた言い回しをそのまま論文に使えるケースもありますし、見解対立問題でもそれぞれの見解を原告・被告に置き換えて流用することも可能です。
また、判例の見解を有名な学説に置き換えて出題しているようなケースでは、たとえ誤りであったとしても判例に対立する見解として反論で使うこともできます。
このように、憲法人権の短答問題をそのまま論文対策用に上手に流用することができれば、主張反論のレパートリーを準備することができるだけでなく、学習時間の短縮にもつながります。
また、短答問題で出た判例は試験委員が重要だと考える判例であることの客観的な裏付けになりますから、学習範囲の線引きも明確にでき、余計な知識にまで手を伸ばすことがなくなります。
さらに、短答問題を論文の教材として流用するわけですから、同時に短答問題を何度も目にすることになり、短答対策としても効果的な学習方法といえます。
本講座はこのようなメリットのある短答→論文対策への流用・展開を可能にするための講座です。
本講座を受講すれば、
本講座では、司法試験・予備試験の短答問題を「論文で使うならどのような言い分になるか」という視点から解説。短答の知識が、保護範囲・制約・正当化といった論文の枠組みのどこで使えるのかを整理し、そのまま答案で使える形まで落とし込みます。
さらに、その言い分になる理由や前提となる基礎知識まで丁寧に解説することで、短答問題の肢を単なる知識にとどめず、論文答案でそのまま使える知識へとつなげていきます。
短答問題の肢を起点として、前提となる基礎知識だけでなく、出題された判例を素材に、原告・被告・試験の各場面でどの知識をどのように使うのかという全体構造を整理することが可能になり、論文試験においてどの順番で何を書けばよいのかが明確になります。
そのため、論文対策を進めながら、同時に短答問題の分析も行うことができ、一つの講義で二つの学習を進めることが可能です。
約3時間の受講を終えるころには、扱った判例についての論文理解が深まるだけでなく、短答対策もあわせて整理された状態となり、短答と論文を一体として捉えた学習が完成します。
✔ 反対意見や補足意見、調査官解説の内容が知りたい
✔ 憲法論文の書き方が分からない方
✔ 憲法を効率よく得意科目にしたい方
7,800円(税込)

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