追加でのご質問をいただきありがとうございます。
以下、講師からの回答をお伝えします。
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　その仮の事例でも、Ｆ・Ｄそれぞれについて「第三者」を検討した方が無難です。
　すなわち、Ｆが「第三者」に当たる→Ｄは背信的悪意者などの「第三者」に当たらないという事情は特になく、ＦからＤに権利が確定的に移転するという点まで明示することが必要です。

　まず、Ｆが「第三者」に当たる場合は、この登記を先制したＦが権利を取得し、Ｅは無権利者となります。
　この際に、Ｄが背信的悪意者に当たらないのであれば、ＤがＦから権利移転を受けたうえで、登記なくしてＥに対抗できます。ＥはＦに負けて無権利者となり、Ｄから見たＥが「第三者」に当たらないからです。
　この場合は、Ｅから見たＤが背信的悪意者に当たるのであれば藁人形の事例になりうるので、Ｄが背信的悪意者に当たらない「第三者」である点を明示するために、Ｄの「第三者」該当性も検討した方が無難と考えます。すなわち、Ｄが背信的悪意者ではない「第三者」である点を明示することで、もはや登記のないＥはＤに対抗不能という結論が導けます。
　逆に、Ｄが背信的悪意者に当たり「第三者」ではない場合には、なおＥは登記なくしてＤには対抗できる可能性があるので、この可能性を潰すために、Ｄが背信的悪意者かどうかという点から、Ｄの「第三者」該当性を検討した方が良さそうです。

　そのため、Ｄが背信的悪意者でない場合には、①Ｆが「第三者」に当たることを認定した上で、登記を先制したＦが権利取得するので、Ｅは無権利者となることを認定、②そのＦから権利移転を受けたＤは、Ｅが無権利者であって「第三者」ではないので登記なくして対抗可能＆Ｅから見たＤは背信的悪意者ではないので藁人形の事案ではなく、Ｅは「第三者」たるＤに登記なくして対抗不能という処理を行う形になります。