演習本については、科目によって時期が異なりました。
行政法の事例研究については、受け控えをした年の2月(2回目の不合格~受け控えの間)に第1部・第2部をすべて書き、3回目の受験の11月頃に、裁量基準などの重要箇所について、論証・構成を作成しました。
会社法事例演習教材については、現役受験生のときにすべての問題について簡易答案を作成し、受け控えをした年の2月に新版に追加された演習問題をやり、3回目の受験の直前(5月)に、簡易答案と新版追加の演習問題の解説を読み返しました。
刑法事例演習教材については、受け控えをした年の2月に答案構成をし、それ以降は読んでもいません。
刑事訴訟法の事例演習(古江先生)については、2回目の受験の1月頃にこれを参考とした論証ノートを作成し、3回目の受験の12月頃にもう一度論証を作り直しました。
演習本は、直前に網羅的に回すものではありません。演習本を参考にして作った論証等を、他の論証とともに試験直前に回すというやりかたがいいと思います。
2015年9月11日