最近、よく他予備校でも「短文事例問題」というワードを聞くようになってきました。実は、業界で最初にうたい始めたのが吉野講師であり、本来は、他予備校がいっているものとは、全くコンセプトが異なります。
そこで、今回は、論文特化型である基礎講座の肝である「短文事例問題」の特徴について、ご紹介します!
短文事例問題は、司法試験や予備試験の学習において非常に重要な役割を果たします。特に 「知識の定着」 と 「思考力の強化」 に直結するため、基礎段階から意識的に取り組むことで学習効率を飛躍的に向上させることができます。
通常の学習では、インプット(知識の暗記)とアウトプット(答案作成)のギャップが大きく、よくこの時点で苦戦、脱落してしまう方が多いです。しかし。「短文事例問題」を活用することで、知識をただ覚えるのではなく、実際に使う感覚を養うことができます!
例えば、民法の条文を暗記するだけではなく、「この条文はどのような場面で使われるのか?」と具体的に考えながら学ぶことで、応用力を高めることができるのです。
短文事例問題の多くは、試験で問われる基本論点をコンパクトに含んでいます。したがって、「この事例で問題になりそうな論点は何か?」 を素早く見つける練習ができます。
例えば、次のような短文事例を一緒に考えてみましょう!
ここでの論点:
危険負担(民法536条1項)
「当事者双方の責めに帰することができない事由によって債務を履行できなくなったとき、債権者は反対給付の履行を拒むことができる」
つまり、パソコンが消失してしまった場合、買主(甲)は代金を支払う義務があるのか? を考えなければならない。
このように、試験本番では、このような論点を素早く見抜くことが要求されるため、短文事例を使って日々「どの条文が問題になるか?」を基礎段階から意識することで、試験対応力を向上させていくことが、ゆくゆくの難問である「論文対策」にも有効になってきます。
短文事例問題は、単なる知識の確認ではなく 「自分の考えを明確にする」 という点でも有用です。
例えば、次の問いを一緒に考えてみましょう!(初学者の方には難しいかもしれないので、こんななのか程度でOKです!)
知識がある受験生は、506条の規定を思い出して「相殺契約ならどうか?」と考えます。
ここで大事なのは、「条文の趣旨」から自分の結論を導くこと。つまり、「この条文の目的は何か?例外は認められるのか?」 という視点を持ち、単に暗記に頼るのではなく、自分の言葉で結論を考える力を鍛えることです。
司法試験は、「知っている」だけではなく、「使える」ことが求められる試験です。
そこで、短文事例問題をこなすことで、知識を整理し、試験本番で即座に活用できる状態にすることができます。
具体的には、次の3ステップでアウトプット力を鍛えるができます。
この訓練を繰り返すことで、答案構成のスピードが格段に上がります!
司法試験の問題は、すべて「事例問題」で構成されています。そのため、単に知識を覚えるだけでなく、事例を通じて「どのように考えるか?」を学ぶことが不可欠です。
短文事例問題を多く解くことで、自然と「このパターンは〇〇条の問題」「この事実は△△に影響する」などの直感が働くようになります。
短文事例問題は 短時間で解くことができる ため、毎日少しずつ取り組むのが効果的。
例えば、「毎日寝る前に1問解く」「朝の通勤時間に1問考える」など、継続的に取り組む習慣をつける。
答えを見たら終わりではなく、「なぜその結論になるのか?」をしっかり確認する。
条文の趣旨や判例の考え方をチェックし、「自分の言葉で説明できるか?」を意識することが重要。
短文事例問題で出てきた論点が、実際の過去問でどのように問われているかを調べる。
これにより、「短文事例問題で学んだことが、実際の試験でどのように活きるのか?」を具体的に理解できる。
2025年2月11日 吉野勲
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